秋田の教育を支援するようになって感じるのは、都会に住んでいると地方のことは何も分かっていないということ。長野県の事例も秋田で感じることと合致するが、記事の最後にある『県内の別の高校に勤める男性教諭は、東京などの大都市でなければ、塾や中高一貫校が少なく「受験指導では公立校の役割が大きい。ただ、受験に直結しない分野の指導もおろそかにはできない。人手の問題から難関大対策に特化した指導をするのは難しい」と明かす。』の一文の実態は、都会に住んでいたらおそらく理解できないだろう。
そのうえ、既に統廃合で限界を超えたと思っている地方は、15年後に7割に子供が減る【現実】に対応しなければならない。繰り返すが、これは未来でなく【現実】だ。もう、産まれているのだから。
他からの移住？どこから、誰が、でしょうか。実際は、7割の一部は都会へ出ていくかもよ。
そして、このペースなら、2050年に半分を切る。今の若い教員は、2050年も勤務中…だからこそ、やりがいがあると思いますよ。
15年後の7割生徒＆30年後の半減に対応するには、今から、抜本的な改革に着手せねばならない。年度末の出張では、年末の私の提案を現実的に模索し始めている話を聞けたのが、一番未来を感じた。驚くとともに、この切迫感が地方では当たり前であることに、改めて、自分が都会に住んでいることを痛感させられた。勘違いした都会人が、この芽を無自覚に摘まないことを、切に願う。都市以外が日本でなくなってしまいませんように。
脚注
- 旧帝大の合格者数、東京圏の高校1・68倍 地方は減少、進む格差（毎日新聞2024/4/3）
- 東大合格者、ピークの4割 「教育県」長野の進学校で起きた変化（毎日新聞2024/4/3）